通貨戦争という著書がベストセラーになった経済評論家・投資家のジェームズ・リカーズ氏は、金価格が1万ドルに達する可能性があると話しています。
2016年4月に【The New Case for Gold】という著書を出版。世界の通貨安戦争は続いており、金融緩和は需要不足を解決できず、いずれ、金本位制が復活するというのがジェームズ・リカーズ氏（ジム・リカーズ）の主張。
ジェームズ・リカーズ氏：金価格は1万ドルの可能性あり
Here’s how gold could reach $10000James Rickards（ジェームズ・リカーズ氏のブログ）：CNBCのインタビュー
世界の中央銀行が行っている量的緩和はバブルを引き起こし最終的に経済・金融危機が待っている可能性が高いというのは当サイトでも警告している通り。世界の中央銀行が買いまくっている国債は、中銀が買うのを止めた時にどうなるのでしょうか。
米国・ユーロ・日本と上手にバランスを取った形で買い手が現れればいいのですが、どこかが集中して買われてどこかが売られると金融システム崩壊が現実になりえます。
●セントルイス作成の米マネタリーベース推移 リーマンショック後の量的緩和で大きく拡大。最終的にこれはどうなる？
ジェームズ・リカーズ氏は、通貨戦争・ドル消滅と一連の書籍の中で、量的緩和は最終的に失敗すると警告し、実物資産の金投資に戻らざるを得ないと指摘。
- 米国政府債務の増大
- 連銀はインフレを起こす
- 金融の歴史の中でも最大のギャンブルをFRBは行っている
- 通貨の減価が起きる
- 金に裏付けされた金融システム改革が起きる＝新金本位制
ニクソンショックにより金本位制が崩壊してからも復活を望む声は多数ありました。
アベノミクスに対しても構造改革ができない限り失敗すると予想。第一の矢は円安によって短期的な成功を収めるも構造改革・第三の矢については懐疑的。
2％のインフレ目標達成には、1ドル＝150円の円安が必要と分析。その後の円高予想は的中。
第3の矢で盛り込まれた移民問題や女性の活用はうまくいかず、銀行の不良債権も改善がみられていないと指摘された。また、原油安の進行に伴い、1米ドル＝150円まで円安が進まなければ、2％のインフレ率の達成はほぼ不可能だと分析した。
リカーズ氏は、1米ドル＝120円前後という為替水準が日本経済を停滞させていると警告。日本経済の不振が一段と進んだら、米国や中国、欧州などもデフレに陥る可能性があると警告した。また、日本政府がほかの解決策を見つけることが困難であるため、短いスパンでは円高に戻る確立が低いとの見方を示した。2015年5月19日kabutan
アメリカの株式はバブル化しており、FRBのイエレン議長がドル安を望んでもドルが強くなることは避けられない。この強くなったドルが景気を冷やすと予想。金投資を推奨しています。
エコノミスト誌によると、金融のグローバル化は、資本移動を拡大。オフショアのドルは1000兆円を超えており、さらに拡大する傾向。このまま拡大していけば、いくらドルを用意しても足りなくなり、2035年には、米国債の供給不足が現実化すると予想されている。
ジェームズ・リカーズ氏が特に推奨するのは、バーチャルではない現実の金投資。バーチャルなものは、サイバー攻撃のリスク・現物の裏付けがないリスクがあるため、金地金や金貨がベター。
2015年に大手金製錬業者が指摘していますが、金ETF・純金積立、金関連の派生商品の全てが金現物の引き出しを要求した場合、現物の地金はなくなり金価格は高騰するだろうとの市場認識があります。もっともこれは金だけの問題ではなく、全ての派生商品で言えること。そんな事態が起きるリスクはまだ低いと思いますが、金本位制の復活が生じることがあれば、恐ろしい程の危機的状態になっていることから、可能性はゼロではありません。
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